この記事でわかること
- 夜間看護オンコール体制の基本的な設計方法
- 自施設看護師によるオンコールの運用と課題
- 外部オンコールサービスとの併用方法
- 医療連携体制加算との関連
オンコール体制の目的
夜間看護オンコール体制の目的は、夜勤の介護職員が医療的な判断を必要とする場面で、看護師から適切な助言と指示を受けられるようにすることである。
認知症GHの夜勤者は介護職員であることが多く、医療的な判断のトレーニングを受けていない場合がある。バイタルサインの異常値をどう評価するか、転倒後に受診が必要かどうか、BPSDの頓服薬を使用してよいかどうかなど、看護師の判断を仰ぐべき場面は夜間に数多く発生する。
自施設看護師によるオンコール
自施設の看護師がオンコール携帯を持ち、夜間の電話に対応する方式。利用者の状態を熟知しているため、迅速かつ的確な判断が可能である。
課題として、看護師の数が限られる認知症GHでは、月あたりのオンコール回数が多くなりがちである。月15～20回のオンコール待機は看護師にとって大きな負担であり、離職の原因にもなる。
オンコール手当の設定、オンコール回数の上限設定、複数名の看護師でローテーションを組む仕組みが必要である。
外部サービスとの併用
自施設看護師のオンコールと外部サービスを併用する方法が、負担と質のバランスが良い。
例えば、平日夜間は自施設看護師が対応し、休日と祝日は外部サービスに委託するという分担。あるいは、週の半分を自施設、半分を外部という分担も可能である。
運用ルールの策定
オンコールに連絡すべき基準を明確にする。バイタルサインの具体的な数値基準（体温38度以上、SpO2 93%以下など）、状態別の対応フロー（転倒時、嘔吐時など）を文書化する。
連絡時にはSBAR形式（状況、背景、評価、提案）で報告するルールを定め、夜勤者に教育する。
オンコール対応の記録を残し、定期的に振り返る。頻度の高い相談内容を分析し、予防策やマニュアルの改善に活かす。
医療連携体制加算との関連
医療連携体制加算の算定には24時間の看護職員連絡体制が要件である。外部のオンコールサービスを活用する場合も、看護職員による対応であればこの要件を満たし得る。
Anchorのオンコール代行サービスでは、看護師と医師による24時間体制の電話対応を提供している。医療連携体制加算の要件充足をサポートしながら、自施設の看護職員の負担を軽減する仕組みとして活用できる。
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