この記事でわかること
- 認知症GHの夜間体制の基本的な設計方法
- 見守り機器を活用した安全確保の仕組み
- オンコール体制の構築と運用方法
- 夜勤者の負担軽減策
夜間体制の課題
認知症GHの夜間は、日中と比較して圧倒的に少ない人員で運営される。1ユニット9名に対して夜勤者1名が標準的な配置であり、2ユニットでも夜勤者2名、場合によっては1名で対応するケースもある。
夜間に発生し得るリスクとして、利用者の転倒・転落、BPSD(夜間の興奮、徘徊)、体調の急変(発熱、嘔吐、意識障害)、災害(火災、地震)がある。
限られた人員でこれらのリスクに対応するためには、人的対応に加えて、機器の活用と外部サポートの組み合わせが不可欠である。
見守り機器の活用
夜間の安全確保において、見守り機器は夜勤者の「もう一つの目」として機能する。
ベッドセンサーは離床や体動を検知し、利用者が起き上がったことをアラートで知らせる。バイタルモニタリング機能付きのセンサーは、心拍数や呼吸数の異常を検知できる。
人感センサーを居室の出入口やトイレ前に設置することで、利用者の動きを把握できる。特に徘徊リスクのある利用者の居室には設置を推奨する。
ナースコールと連動する仕組みにすることで、アラートの受信と対応がスムーズになる。
オンコール体制の構築
夜間に医療的な判断が必要な場面で、夜勤者一人で判断を抱え込まなくて済むよう、オンコール体制を整備する。
看護職員のオンコールとして、施設の看護職員が携帯電話で待機し、夜勤者からの連絡に対応する。バイタルサインの異常値の判断、処置の指示、医師への連絡の要否の判断を行う。
管理者のオンコールとして、事故や災害など、看護的判断以外の緊急事態に対応する。家族への連絡、行政への報告などの判断を行う。
緊急時対応マニュアル
夜間の緊急時に夜勤者が迷わず行動できるよう、対応マニュアルを整備する。
症状別の対応フローとして、発熱時、転倒時、嘔吐時、意識障害時、BPSD悪化時のそれぞれについて、観察項目、初期対応、連絡先、判断基準を明記する。
救急搬送の判断基準として、どのような場合に119番通報すべきかを明確に示す。「迷ったら通報する」というルールが夜勤者を守る。
夜勤者の負担軽減
夜勤は身体的にも精神的にも大きな負担がかかる業務である。夜勤者の負担を軽減するための組織的な取り組みが必要である。
夜勤回数の上限設定として、月8回以内が推奨される。夜勤明けの翌日は確実に休日を確保する。
仮眠時間の確保として、深夜帯に仮眠が取れる体制を検討する。見守り機器の導入により、常時巡回しなくても安全を確保できる環境があれば、仮眠時間の確保が可能になる。
Anchorのオンコール代行サービスは、夜間の看護職員オンコールを外部に委託できるサービスである。施設の看護職員がオンコール待機から解放されることで、看護職員の負担軽減と定着率向上につながる。夜勤者にとっても、プロフェッショナルな看護師や医師に即座に相談できる体制は大きな安心感となる。
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